気分をリフレッシュさせるために料理をつくりました。トマトとベーコンとツルムラサキのスパゲティー。こういうときは勢いでつくれるものがいい。

　スパゲティーが茹で上がるのと、具材に火が通るのとが、同時に完了することがポイント。きょうは具材に火を通すのが少し早すぎたか。トマトの形がやや崩れてしまいました。

　それでも熱々のスパゲティーに熱々の具材をまぜあわせて一気にほおばると、う〜んうまい！つくっている時の集中とあわせて最高の気分転換です。

　★昨日も党本部で会議。いろんな人の意見を聞きながら自分自身でも考えています。得票減の原因を。いま感じている点をいくつか。

　昨年の総選挙では、猛烈な「政権交代」キャンペーンがわが党の前進を阻む力となって作用しました。それに比べると、今回の参院選は、「消費税増税」が最大の争点に急浮上してとてもたたかいやすかったはずです。なのにどうして１４０万もの得票減となったのか？

　考えてみると、昨年の総選挙では、国民の力で自公政権が退場させられ、民主党政権が誕生することを、いわば“前提”にした論戦を展開しました。すなわち、誕生するであろう民主党政権に対して、日本共産党は、国民の立場から、良いものには賛成、悪いものには反対、問題点はただす、という「建設的野党」の立場で積極的に働きかけるという役割を宣言してたたかいました。

　これは、「政治を変えたい」という国民の気分にかみあい、日本共産党が伸びてこそ、「政治を変えたい」という国民の願いの実現が確かなものになると、激動する政治局面での党の役割を前向きに攻勢的に国民に訴えることができました。

　今回の政治論戦がその点でどうだったのか、吟味する必要があります。これが第１点。

　第２点目は、「消費税増税反対」の論戦の角度について。ある出口調査では、「消費税増税反対」と答えた人の中でわが党に投票したのはわずか８％だったという数字が出ています。なぜか？

　確かに選挙中、消費税増税「賛成」の人が減り、「反対」の人が増え、世論が逆転しました。わが党の「今回の消費税増税の本当の目的は大企業減税の財源づくり。福祉や財政再建のためではない」「ギリシャが財政破綻したのは消費税増税と法人税減税を１０年先駆けてやったから」「消費税増税なしに財政再建は可能」との論戦が、増税反対の世論を大きくするうえで貢献したことはまちがいありません。

　しかし、それがわが党への投票に結びつかなかった。背景には、長年の支配層からの「消費税増税不可避」キャンペーンの沈殿があると思われます。日本経団連だけでなく、「読売」「朝日」「毎日」「日経」「産経」のすべての全国紙が、社説などでくりかえし「政治は消費税増税を決断せよ」とキャンペーンを張ってきました。国民の意識への影響は大きい。

　そうしたもとで、選挙中に消費税増税「反対」派が増えたのは事実ですが、その中味は、「絶対反対」というより、「当面は反対」とか「菅首相のやり方には反対」という人が多かったのかもしれません。そうなると、日本共産党の主張よりも、みんなの党の「増税の前にやるべきことがある」のキャッチフレーズのほうが気持ちにかみ合ったのかもしれません。
　
　では、どのような消費税論戦が求められていたのか。所得の低い人ほど負担の重い、大企業は一切負担しない、究極の“弱いものいじめ”の税であり、“不公平”な税である消費税を、日本共産党が「当面は増税反対」「やるべきことをやれば増税賛成」とは絶対にいえません。

　私としては、「日本共産党はどんな日本をめざすのか」という大きな展望の中で、消費税増税反対論を展開する方が、わが党の立場を前向きに押し出すことができるように感じます。たとえば、「誰もが、お金の心配なしに、安心して医療を受けることができる社会をめざします。そのために税金の使い方と集め方を切りかえます」という具合です。

　当面の焦点を語るときも、日本共産党の日本改革の方針と結んで語る、国民のなかに渦巻く閉塞感を打破する展望と結んで語ることが大事だということを、いま考えているところです。

　第３点目は、「アメリカにも財界にもモノが言えない政治でいいのか」「アメリカにも財界にもモノが言える政治を」という党の押し出しについて。

　普天間問題がメディアの熱い焦点になっていたとき（政治的にはいまも熱い焦点です）は、「アメリカにモノが言えない政治」というフレーズが国民の気分にぴたっと来たことは間違いないのですが、残念ながら選挙中は「消費税」の陰に隠れた感があります。

　もうひとつの「財界にモノが言えない政治」、あるいは「大企業にモノが言えない政治」というフレーズも、一昨年の「派遣切り」「非正規切り」の嵐が吹き荒れたときには、大企業の反社会的行為が見えやすかったと思いますが、「消費税増税の発信源は日本経団連」というのはなかなかぴんと来ないかもしれません。

　むしろ、「大企業にがんばってもらわないと就職がますます厳しくなる」などの学生の声もあります。そういう人たちに「日本共産党は大企業を敵視している」と誤解されるような伝わり方になってはマイナスです。

　「あまりにひどいアメリカ言いなり」「極端な大企業中心主義」という、日本共産党綱領が解明している「日本の政治の２つのゆがみ」をただしてこそ、国民の暮らしにも日本の外交にも明るい展望が開けることはまちがいなく真理です。しかし、国民多数にそのことを認識してもらうためには、丁寧な説明、政治体験の蓄積が必要です。　

　関連して、志位委員長が訪米したのはケンカするためではなく、「真の日米友好関係の発展」のためだったこと、経団連やトヨタの幹部と懇談したのも、労働者の人権を守るとともに、「日本経済の健全な発展」のためだったことを宣伝することは、国民の大きな共感を得られるのではないかと感じます。

　以上、いま感じている点について書きながら整理してみました。なお、これらはあくまでスパゲティーをぱくつきながらの個人的な発展途上の考えであって、党中央委員会の公式見解ではありませんのであしからず。